投資信託の手数料とは?信託報酬の違いで20年後いくら変わる?

青さんの「知っておきたい投資」シリーズ第12回です。

投資信託を選んでいると、

「信託報酬 年0.05775%」

「購入時手数料なし」

「ノーロード」

といった言葉を目にします。

投資を始めたばかりの頃は、

「0.1%くらいなら気にしなくてもいいのでは?」

と思う人もいるかもしれません。

私も以前は、投資信託を選ぶときに「どれくらい上がりそうか」のほうが気になり、手数料についてはそれほど意識していませんでした。

でも長期投資では、

わずかなコストの差が、10年、20年と積み重なっていきます。

しかもNISAを利用していても、投資信託の運用にかかるコストがすべて無料になるわけではありません。

そこで今回は、投資信託を選ぶなら知っておきたい「手数料」について、初心者向けに整理してみます。

目次

投資信託にはどんな手数料がある?

投資信託の主なコストには、

① 購入時手数料

② 信託報酬(運用管理費用)

③ 信託財産留保額

などがあります。

さらに、実際の運用では売買委託手数料など、信託報酬以外の費用がファンドから支払われることがあります。

そのため、

「信託報酬だけ見ればすべてのコストが分かる」

というわけでもありません。

まずは一つずつ見てみましょう。

① 購入時手数料とは?

購入時手数料は名前のとおり、

投資信託を購入するときにかかる手数料

です。

たとえば100万円分購入して、購入時手数料が3%なら、

100万円×3%=3万円

となります。

ただし現在では、ネット証券を中心に購入時手数料が無料の投資信託も多くなっています。

購入時手数料がかからない投資信託を、

「ノーロード」

と呼ぶことがあります。

ここで注意したいのは、

ノーロード=すべての手数料が無料

ではないことです。

購入時手数料がゼロでも、信託報酬などはかかります。

② 信託報酬とは?

投資信託のコストで特に重要なのが、

信託報酬(運用管理費用)

です。

投資信託を保有している間、継続的に負担する費用です。

運用会社や販売会社、信託銀行などへの報酬として、投資信託の財産から日々差し引かれます。

つまり、

銀行口座から毎年請求書が来て支払うわけではありません。

自動的にファンドの資産から差し引かれているため、投資家からすると「払っている感覚」があまりありません。

ここが手数料を見落としやすい理由の一つです。

0.1%なら大したことない?

たとえば100万円を投資して、

信託報酬が年0.1%なら、

単純計算では年間約1,000円。

「それくらいなら問題ない」

と思いますよね。

では、

500万円なら約5,000円。

1,000万円なら約1万円。

しかも信託報酬は、基本的に投資信託を保有している間ずっと負担します。

20年、30年と運用する場合には、

毎年の小さな差が積み重なります。

信託報酬0.1%と1%では20年後どうなる?

ここが今回、一番確認してみたかったところです。

500万円を20年間運用するとします。

分かりやすくするため、

手数料を差し引く前の運用利回りを年5%

と仮定します。

ケースA
信託報酬 年0.1%
→ 単純化して年4.9%で運用

ケースB
信託報酬 年1.0%
→ 単純化して年4.0%で運用

20年後を計算すると、

年4.9% → 約1,301万円

年4.0% → 約1,096万円

その差は、

約205万円

です。

「たった0.9%の差」

だったはずが、20年間では200万円を超える差になる計算です。

※信託報酬を単純に運用利回りから差し引いた概算です。実際の運用成果や費用計算とは異なります。

1,000万円なら?

同じ条件で元本を1,000万円にすると、

年4.9% → 約2,601万円

年4.0% → 約2,191万円

差は、

約410万円

になります。

もちろん実際の投資では毎年5%で一定に増えるわけではありません。

ただ、

長期間ではコスト差も複利的に影響する

ことを理解するには分かりやすい例だと思います。

なぜこんなに差がつくの?

理由は単純です。

手数料として出ていったお金は、

その後の運用に回りません。

たとえば今年1万円多く手数料を払えば、

1万円を失うだけではありません。

その1万円を、

10年

20年

運用できた可能性も失います。

つまり長期投資では、

コストそのもの+そのお金が将来生んだかもしれない利益

の両方に影響します。

だから低コストが重要になるのです。

③ 信託財産留保額とは?

もう一つ覚えておきたいのが、

信託財産留保額

です。

投資信託を解約するときなどに、一定額が差し引かれる商品があります。

投資家がファンドを解約すると、ファンド側ではその資金を用意するために保有資産を売却することがあります。

その際、売買コストなどが発生する可能性があります。

それを解約した投資家にも負担してもらい、残った投資家との公平性を保つための仕組みが信託財産留保額です。

そのため厳密には、

販売会社などが受け取る「手数料」とは少し性格が違います。

最近では信託財産留保額が設定されていない投資信託もあります。

「実質コスト」って何?

投資信託について調べていると、

実質コスト

という言葉を見ることがあります。

ここは少し上級編ですが、知っておくと便利です。

投資信託では信託報酬以外にも、

有価証券の売買委託手数料

海外資産の保管費用

監査費用

その他の運用関連費用

などが発生することがあります。

そのため、

信託報酬=実際に負担した費用のすべて

とは限りません。

運用報告書を見ると、一定期間に実際にかかった費用を確認できます。

商品を細かく比較するときには、

信託報酬だけでなく実際のコストも見る

という視点が役立ちます。

ファンド・オブ・ファンズではさらに注意

投資信託の中には、

別の投資信託やETFへ投資する仕組みの商品があります。

これを、

ファンド・オブ・ファンズ

と呼びます。

このタイプでは、自分が購入したファンドの費用だけでなく、投資先ファンドにも費用がかかる場合があります。

そのため商品説明では、

「実質的な負担」

などとして費用が表示されることがあります。

投資信託を比較するときは、

「信託報酬が○%」

だけで判断せず、

最終的にどれくらいの費用を負担するのか

まで確認したいところです。

インデックスファンドはなぜ安い?

一般的にインデックスファンドは、アクティブファンドより信託報酬が低い傾向があります。

理由の一つは運用方法です。

たとえばS&P500インデックスファンドなら、

S&P500指数への連動

を目指します。

一方、アクティブファンドでは、

企業を調査する

経営者と面談する

銘柄を分析する

売買判断をする

といった作業が必要になります。

そのため、調査や運用により多くのコストがかかる傾向があります。

前回の記事で、

「アクティブファンドがインデックスを長期的に上回るのは簡単ではない」

と紹介しました。

そこへさらにコスト差も加わります。

だからこそ低コストのインデックスファンドが長期投資でよく選ばれているわけです。

では「一番安い投資信託」を買えばいい?

ここは重要です。

私は、

「信託報酬が一番安い=一番良い投資信託」

とは考えません。

たとえば、

S&P500へ投資するファンド

TOPIXへ投資するファンド

新興国株へ投資するファンド

では、そもそも投資対象が違います。

信託報酬だけ比較して、

「TOPIXのほうが0.02%安いからTOPIXにしよう」

というのは順番が逆です。

まず、

何に投資したいのか

を決める。

その次に、

同じような投資対象の商品同士でコストを比較する。

この順番が大切だと思います。

同じS&P500なら?

たとえば、

どちらもS&P500への連動を目指す。

運用方法も大きく違わない。

純資産総額などにも問題がない。

という2本があったとします。

Aファンド
信託報酬0.1%

Bファンド
信託報酬0.5%

特別な理由がなければ、

コストの低いAを選ぶ合理性は高くなります。

同じ指数への連動を目指しているのに、毎年高いコストを負担する理由があるのか。

ここを考えるわけです。

信託報酬は途中で変わることもある

意外と知られていませんが、

投資信託の信託報酬は将来ずっと同じとは限りません。

運用会社が引き下げることもあります。

低コスト競争によって、人気のインデックスファンドでは信託報酬が引き下げられてきた例もあります。

一方、商品によっては条件に応じて信託報酬率が変わる仕組みもあります。

そのため、

購入したときの数字を永久に固定されたものと思わない

ことも大切です。

NISAなら手数料は無料?

ここは初心者が勘違いしやすいところです。

NISAの大きなメリットは、

投資によって得た利益などが一定のルールのもとで非課税になること

です。

しかし、

NISAを使えば投資信託の信託報酬まで無料になるわけではありません。

NISA口座で保有している投資信託でも、そのファンドに設定されている信託報酬などは負担します。

つまり、

NISA=税金の優遇制度

であって、

NISA=投資にかかるすべての費用が無料になる制度

ではありません。

ここはぜひ覚えておきたいところです。

「販売手数料0円!」だけで選ばない

金融商品の広告では、

「購入時手数料無料!」

という言葉が目立つことがあります。

確かに無料なのはメリットです。

でも投資信託を20年間持つなら、

購入時に1回だけかかる費用より、

毎年継続的にかかるコスト

のほうが大きな影響を与える場合があります。

だから、

「入口が無料」

だけを見るのではなく、

保有している間に何%かかるのか

を確認することが重要です。

手数料が高くても買う価値がある商品は?

もちろんあります。

たとえばアクティブファンドで、

独自の運用哲学がある。

指数では投資しにくい分野へ投資している。

運用体制に魅力がある。

長期的に優れた実績を残している。

など、

高いコストを払うだけの価値がある

と自分が判断するなら選択肢になります。

大切なのは、

「高い手数料=悪」ではなく、「その手数料に見合う価値があるか」

です。

逆に「安いから買う」も違う

信託報酬0.05%。

すごく安い。

だから買おう。

これも少し違います。

どれだけ手数料が安くても、

自分が投資したくない資産なら買う必要はありません。

手数料は、

投資信託を選ぶための重要な条件の一つ。

でも、

投資目的そのものではない

ということです。

50代・60代ほどコストを確認したい理由

「長期投資なら若い人ほど手数料が重要なのでは?」

と思うかもしれません。

確かに30年、40年運用するならコスト差は非常に重要です。

でも50代、60代でも無視できません。

たとえば退職時にまとまった資金を投資すると、

100万円ではなく、

500万円

1,000万円

といった金額を運用することもあります。

運用金額が大きくなれば、

0.5%、1%というコストでも金額としては大きくなります。

1,000万円の1%なら、

単純計算で年間10万円相当です。

しかも退職後も10年、20年と運用を続ける可能性があります。

「もう長期投資する年齢ではないから手数料は気にしなくていい」

とは言えないと思います。

青さんなら何を見る?

私なら投資信託を選ぶとき、

まず、

① 何に投資する商品なのか

を確認します。

次に、

② インデックスかアクティブか

③ どの指数を目指しているのか

④ 信託報酬はいくらか

⑤ 実際の運用コストはどうか

⑥ 純資産総額はどうか

⑦ 長期間安定して運用できそうか

と見ていきます。

つまり、

手数料だけで商品を選ぶわけではない。

でも、

同じような商品ならコストはかなり重要視する。

という考え方です。

特にS&P500や全世界株式など、同じ指数への連動を目指す商品が複数ある場合は、信託報酬の違いを確認したいと思います。

0.1%を「たった0.1%」と思わない

投資では、

1%

0.5%

0.1%

という数字を見ると、とても小さく感じます。

でも、

投資金額×運用期間

が大きくなると話は変わります。

500万円。

1,000万円。

そして10年、20年。

その間ずっと発生する費用なら、小さな差が積み重なります。

しかも手数料は、

相場が上がるか下がるかに関係なく発生します。

株価が上がるかどうかは分かりません。

為替が円高になるか円安になるかも分かりません。

でも、

コストは比較的、自分で確認して選べます。

ここが重要だと思います。

「未来のリターン」は選べない。でも「コスト」は選べる

今回、投資信託の手数料について調べて、私が一番大切だと思うのはここです。

来年、

S&P500が何%上がるのか。

オルカンが何%上がるのか。

日本株が上がるのか。

円高になるのか。

誰にも分かりません。

つまり、

未来のリターンは自分では決められません。

でも、

信託報酬0.1%の商品にするのか。

1%の商品にするのか。

これは購入前に確認できます。

だからこそ、

自分でコントロールできる「コスト」を軽視しない。

これは長期投資で非常に大切な考え方だと思います。

ただし、

安ければ安いほどいい

と数字だけを見るのも違います。

まず投資先。

次に運用方法。

そのうえでコスト。

この順番で考える。

投資信託を選ぶときには、

「何に投資しているのか」と同じくらい、「いくら払っているのか」も確認する。

この習慣をつけておきたいですね。

「知っておきたい投資」シリーズでは、これからもおすすめ商品を紹介するだけではなく、

自分自身で投資信託を比較し、判断するために知っておきたい知識

を取り上げていきたいと思います。

※この記事は特定の投資信託その他の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資信託には価格変動等による元本割れのリスクがあります。信託報酬、購入時手数料、信託財産留保額、その他の費用は商品によって異なり、変更される場合もあります。NISAを利用しても投資信託の運用管理費用等がすべて無料になるわけではありません。実際に投資する際は、最新の目論見書、運用報告書、運用会社・証券会社などの公式情報を確認し、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。

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