老齢厚生年金編
50代になると、
「自分の年金はいくらくらいになるんだろう?」
そんな疑問が現実味を帯びてきます。
老齢基礎年金だけでは、満額でも月7万円弱程度。
では、会社員や公務員が受け取るもうひとつの年金である「老齢厚生年金」は、どれくらい受け取れるのでしょうか。
私も気になって調べてみました。
この記事では、
- 老齢厚生年金の仕組み
- 年金額の決まり方
- 平均受給額
- 50代が今から確認しておきたいポイント
をできるだけやさしく解説します。
老齢厚生年金とは?
老齢厚生年金とは、
会社員や公務員など、厚生年金保険に加入していた人が受け取れる年金です。日本年金機構
老齢基礎年金に上乗せして支給されるため、
会社員だった期間が長い人ほど受給額は多くなる傾向があります。
覚えておきたいポイントは3つです。
① 給料が高いほど年金も増える
厚生年金は、
保険料だけでなく将来受け取る年金額も、
おおむね収入に応じて決まります。
② 長く働くほど年金も増える
加入期間が長いほど、
将来受け取れる老齢厚生年金も増えていきます。
③ 保険料は会社と本人が半分ずつ負担
厚生年金保険料は、
会社と本人が原則として半分ずつ負担します。
そのため、
自分だけで積み立てるより効率よく老後資金を準備できる制度です。
老齢厚生年金はいくらもらえる?
厚生労働省の公表データでは、
老齢基礎年金を含む老齢年金全体の平均受給額は、おおよそ次のようになっています。
| 受給者 | 平均(月額・目安) |
|---|---|
| 男性 | 約17万円前後 |
| 女性 | 約11万円前後 |
※個人差が非常に大きく、加入期間や収入によって大きく変わります。
例えば、
- 正社員として40年以上勤務
- 年収が比較的高い
- 厚生年金加入期間が長い
このような人は平均より多く受け取るケースがあります。
一方、
自営業中心だった人や厚生年金加入期間が短い人は、
老齢基礎年金が中心になります。
年金額はどう決まる?
老齢厚生年金は、
基本的に次の2つで決まります。
① 現役時代の収入
毎月の給与や賞与をもとに決まる
標準報酬月額・標準賞与額
が計算の基礎になります。
② 厚生年金に加入していた期間
加入期間が長いほど、
将来受け取れる年金額も増えていきます。
実際には加入時期ごとの給付乗率なども反映されますが、
初心者の方は
「収入」と「加入期間」で決まる
と覚えておけば十分です。
50代がまず確認したい「ねんきん定期便」
毎年届く「ねんきん定期便」で、
まず確認したいのは次の2つです。
① 厚生年金加入期間
加入期間が長いほど、
老齢厚生年金は多くなります。
② 年金見込額
「これまでの加入実績に応じた年金額」には、
- 老齢基礎年金
- 老齢厚生年金
を合計した見込額が記載されています。
さらに詳しく知りたい場合は、
ねんきんネットを利用すると、将来の働き方や受給開始年齢を変えながら年金額を試算できます。
いつから受け取れる?
老齢厚生年金は、
原則65歳から受け取ります。
繰上げ受給
60〜64歳から受け取れますが、
1か月早めるごとに0.4%減額されます。
60歳から受給すると、
約24%減額となります。
繰下げ受給
66〜75歳まで受給開始を遅らせると、
1か月ごとに0.7%増額されます。
75歳まで繰り下げると、
最大84%増額されます。
なお、繰上げ・繰下げを選ぶ際は、老齢基礎年金との関係や働き方、税金なども含めて総合的に検討することが大切です。
老齢厚生年金は老後生活の柱
例えば、
- 老齢基礎年金:約7万円
- 老齢厚生年金:約10万円
なら、
合計約17万円になります。
もちろん実際の金額は人それぞれですが、
会社員・公務員だった人にとって、
老齢厚生年金は老後生活を支える大きな柱になります。
50代が今からできる3つの準備
① 老後の生活費を把握する
一般的には、
現役時代の生活費の7〜8割程度が目安と言われます。
ただし、
住宅ローンや趣味、医療費などによって必要額は異なります。
② 年金見込額を確認する
ねんきん定期便やねんきんネットで、
自分が将来どれくらい受け取れそうか確認しましょう。
③ 足りない分を準備する
不足しそうなら、
- 新NISA
- iDeCo
- 預貯金
- 固定費の見直し
などで補うことができます。
50代は、
老後資産を増やせる「最後の積み上げ期」です。
まとめ
老齢厚生年金は、
会社員や公務員が受け取る老後資金の大切な柱です。
- 老齢基礎年金に上乗せされる年金
- 収入と加入期間によって受給額が決まる
- 加入期間が長く、収入が高いほど受給額は増える傾向がある
- ねんきん定期便やねんきんネットで将来の見込額を確認できる
- 50代からでも老後資金づくりは十分間に合う
まずは、ねんきん定期便を開いて、「自分はいくら受け取れそうか」を確認してみましょう。
年金の見える化は、安心できる老後への第一歩です。
